日本能率協会の意識調査によると、日常的に残業している人の5人に1人が「精神面で不調」を感じていて、残業を減らすため職場に「必要ない業務をやめる」ことを求めていることがわかりました。
従業員の皆さんが精神面で不調を感じるようなことは避けなければなりませんし、そのためには業務の現状の見直し等が必要と言えます。そのような問題解決にあたって平山のEAPコンサルタントのアドバイスがお役に立つと思います。ぜひお声をおかけください。
1.日本能率協会が意識調査
調査は昨年7~8月、正規、非正規で働く20~69歳の男女にインターネットで実施、1000人が回答した。日常的に残業している人が514人。この人たちに残業の私生活への影響を複数回答で聞いたところ、「特に影響はない」とした人(34.6%)を除くと、「精神面で不調を感じた」が18.9%で5番目に多かった。
そのほかは「趣味の時間が減った」(28.4%)が最多で、「睡眠不足になった」(28.4%)、「食生活が乱れた」(22.2%)、「身体面で不調を感じた」(21.4%)が続いた。
2.残業を減らすため職場に求めること
(1)「精神面で不調」は、1日当たりの残業が2時間以上3時間未満の人では25.3%、3時間以上では25.0%で、「身体面で不調」をそれぞれ6.6ポイント 、4.2ポイント上回った。
(2)残業を減らすため職場に求めること(複数回答)は、「必要ない業務をやめる」(29.8%)、「残業しない職場の雰囲気づくり」(28.6%)が上位だった。
3.調査のまとめ
本調査のまとめとして「意欲の低下やすぐ落ち込んでしまう状態になると仕事の効率が落ち、長期化すればうつ病といった精神疾患になる恐れがある」として、業務などを見直す必要があると指摘している。
(出典:平成28年12月4日 毎日新聞)